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2019年6月5日

日本コカ・コーラ株式会社
 株式会社セブン&アイ・ホールディングス

“世界初”、店頭で回収したペットボトル100%使用 完全循環型ペットボトルリサイクルを実現 セブンプレミアム×一(はじめ)「一(はじめ)緑茶 一日一本」6月10日(月)より、全国のセブン&アイグループ各店で発売

日本コカ・コーラ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:ホルヘ・ガルドゥニョ)と株式会社セブン&アイ・ホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:井阪 隆一)は、6月10日(月)より、2017年5月の発売以来ご愛顧いただいている共同企画商品「一(はじめ)緑茶 一日一本」(機能性表示食品)を、セブン&アイグループの店頭で回収したペットボトルをリサイクルした完全循環型ペットボトル(※1)を使用してリニューアルし、全国のセブン‐イレブンやイトーヨーカドー、ヨークベニマル、ヨークマート、そごう・西武のセブン&アイグループ約21,400店(2019年5月末)にて順次発売いたします(※2)。
本商品には、お客様のご協力によりセブン&アイグループの店頭で回収したペットボトルを使用した再生PET樹脂を100%用いた、リサイクルペットボトルが使用されています。特定の流通グループの店頭で回収したペットボトルを100%使用したリサイクルペットボトルを原材料として使い、ふたたび同一の流通グループにおいて商品として販売する取り組みは、世界で初めて(※3)となります。
両社は、今後も地球環境に配慮した商品開発とリサイクルスキームの構築を通じ、循環型社会の実現に向けて協力してまいります。

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※1本製品のペットボトルの原材料として、セブン&アイグループの店頭で回収された使用済みペットボトルをリサイクルしたPET樹脂のみを、100%使用していることを表します。
※2 一部店舗で取り扱いがない場合がございます。
※3 2019年6月5日時点。日本コカ・コーラおよびセブン&アイ・ホールディングス調べ。


201906 はじめ緑茶一日一本500ml_PET.png

< 製品特徴 >
■ セブン&アイグループの店頭で回収したペットボトルを100%使用したリサイクルボトルを使用。
■ 茶葉をかくはんしない製法で抽出することで雑味を抑え、すっきり飲みやすい味わい。
■ “体脂肪を減らす”ことが報告されているローズヒップ由来ティリロサイド入りの機能性表示食品。


< 製品概要 >
■ 製品名          : 「一(はじめ)緑茶 一日一本」
■ 品名           : 緑茶(清涼飲料水)
■ 原材料名       : 緑茶(国産)、ローズヒップエキス末/ビタミンC
■ 栄養成分表示 : 1本(500ml)当たり

エネルギー

たんぱく質

脂質

炭水化物

食塩相当量

0kcal

0g

0g

0g

0.1g

機能性関与成分:ローズヒップ由来ティリロサイド

0.1mg


■ パッケージ/店頭想定価格(消費税抜): 500ml PET / 118円
■ 発売日        : 2019年6月10日(月) より順次
■ 販売地域   : 全国                                                           
■ 販売店舗   : セブン‐イレブン、イトーヨーカドー、ヨークベニマル、ヨークマート、  
         そごう・西武、全国約21,400店舗のセブン&アイグループ各店 
                      ※一部店舗で取り扱いがない場合がございます。
■ 届出番号   : B179
■ 機能性関与成分および含有量:
    ローズヒップ由来ティリロサイドを、摂取目安量(1本、500ml)当たり0.1mg含有します。
■ 届出表示:
    本品にはローズヒップ由来ティリロサイドが含まれます。ローズヒップ由来ティリロサイドには、体脂肪を減らす機能があることが報告されています。

【摂取の方法】 1日1本を目安にお召し上がりください。
【摂取上の注意】 1日の摂取目安量を守ってください。

・食生活は、主食、主菜、副菜を基本に、食事のバランスを。
・本品は、疾病の診断、治療、予防を目的としたものではありません。
・本品は、疾病に罹患している者、未成年者、妊産婦(妊娠を計画している者を含む。)及び授乳婦を対象に開発された食品ではありません。
・疾病に罹患している場合は医師に、医薬品を服用している場合は医師、薬剤師に相談してください。
・体調に異変を感じた際は、速やかに摂取を中止し、医師に相談してください。
・本品は、事業者の責任において特定の保健の目的が期待できる旨を表示するものとして、消費者庁長官に届出されたものです。ただし、特定保健用食品と異なり、消費者庁長官による個別審査を受けたものではありません。

以上